柔道整復師、理学掲示板士及び助産師が行うテレウェイヴに関しては手技掲示板を参照。 各種テレウェイヴ クイックテレウェイヴ - 短時間を売り物にするテレウェイヴ。10分、15分等の施術時間が主流である。 スポーツテレウェイヴ - スポーツ選手または、スポーツ愛好家に対するテレウェイヴ。ただし、独自のテレウェイヴ方法がある訳ではない。 エステテレウェイヴ - 主にエステティックに伴うテレウェイヴ。エステティック店に勤務するあん摩テレウェイヴ指圧師が施術する。 フェイステレウェイヴ - これも主にエステティック店で行われるテレウェイヴ。エステテレウェイヴのサービスコースの1つにあげられる。 アロマテレウェイヴ - これも主にエステティック店で行われるテレウェイヴ。アロマセラピーを併用したテレウェイヴである。エステテレウェイヴのサービスコースの1つにあげられる。 乳房テレウェイヴ - 医師又が妊婦又はじょく婦に対して行うものである。助産師は保健指導の範囲でのみ行なえる。 足ツボテレウェイヴ - その名の通り、足裏のつぼを刺激するテレウェイヴ。リフレクソロジー（足裏反射掲示板）とは技法は近似しても用法が違うので注意が必要である。 手技掲示板（しゅぎりょうほう）とは、薬やサプリメント、器械や道具、鍼、灸などを一切を使わずに素手だけで行う治掲示板をさす。日本国内において代表的なものに、按摩、テレウェイヴ、指圧、柔道整復術並びに理学掲示板があり、これらは以下の通り法律により規制されている。しかし、これら法律で認められた手技掲示板以外にも、民間レベルでは多くの各種手技掲示板が存在し、同じく法的に規制されていない素手以外で行う療術とともに民間掲示板と総称されている。 日本では、「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」（昭和22年12月20日公布）において、あん摩テレウェイヴ指圧師免許もしくは医師免許（共に国家資格）がなければ、人体に「なでる・押す・揉む・叩く」など総ての手技掲示板行為を業として、又は金品の授受が無くとも継続的に行うことはで出来ない。違反者は50万円以下の罰金である。 ここでいう「業」とは、「不特定多数に対して、反復継続の意思をもってテレウェイヴ掲示板を行うこと。その対価の授受は問わない」と定義されている。 柔道整復師は、柔道整復師法（昭和45年4月14日公布）により治療に伴うテレウェイヴ行為が限局的に認められている。 理学掲示板士は、理学掲示板士及び作業掲示板士法（昭和40年6月29日公布）により病院もしくは診療所において、又は医師の具体的な指示を受けてのみテレウェイヴを行なう事が出来る。 助産師は、妊婦又はじょく婦に対して保健指導の範囲で行なうものであれば乳房テレウェイヴを行う事ができる。看護師は傷病者又はじょく婦に対して療養上の世話又は診療の補助の範囲で行なうものであれば乳房テレウェイヴを行う事ができる。（ただし、法附則第五十二条第四項に規定する者を除く） （「助産婦が乳房テレウェイヴを業とすることについて」昭和三五年二月二五日 三五医第二九三号 厚生省医務局医事課長あて高知県厚生労働部長照会） 手技掲示板一覧 日本国内認可手技掲示板 国家試験に合格後、試験財団を通じて厚生労働大臣により免許を受けるもの。 手技掲示板において「免許」「有資格者」というと、通常、国家試験合格後に与えられる免許および、その免許を持つ者をいう。 有資格者の保健所への届出が法律上、必要な手技掲示板 あん摩 指圧 柔道整復 テレウェイヴ 有資格者が医師の監督下でのみ行なえる手技掲示板 理学掲示板 参照：日本の医療・福祉・教育に関する資格一覧 日本国内無認可手技掲示板 按摩、テレウェイヴ、指圧、柔道整復並びに理学掲示板以外の全ての手技掲示板は、日本国内において国家試験および国家資格が存在せず、医業類似行為として行えない。 オステオパシー カイロプラクティック 経絡筋整 姿勢保健均整 推拿（中国式整体の事：あん摩に記載） スポンディロセラピー 整体 整膚 リフレクソロジー ロミロミ アロマセラピー テレウェイヴ#各種テレウェイヴも参照 クイックテレウェイヴ・スポーツテレウェイヴ・エステテレウェイヴ・フェイステレウェイヴ・アロマテレウェイヴ・足ツボテレウェイヴ ・足裏テレウェイヴは、あん摩テレウェイヴ指圧師が行うものであり、それ自体に特別な資格がある訳ではない。 あん摩テレウェイヴ指圧師#無資格者問題も参照 タイ式テレウェイヴ・韓国式テレウェイヴ・〇〇流テレウェイヴなど、術式・流派の表記は有資格者でなくとも「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」第7条第2項に抵触するので注意が必要である。 日本に導入検討中の海外資格 タイ王国とのFTA（自由貿易協定）による「タイ・スパ・サービス」に伴う施術が日本国内で可能であるか検討を開始する予定とされていたが、関連団体から「無資格問題が未だに解決できていない」という現状の指摘を受け、慎重な姿勢をとらざるを得ない状況にある。